［ブルーカーボン］海洋ジオエンジニアリングは、気候変動への解決策となり得るのか？
海は、気候変動の「被害者」であると同時に、「担い手」でもあります。
炭素を蓄える能力を持つ海は、気候対策における貴重な味方ですが、同時にきわめて繊細な環境でもあります。だからこそ、技術的な手段として利用する前に、まず理解し、守ることが不可欠です。
ブルーカーボンは、自然と科学が新たに手を取り合う可能性を示しています。しかしその可能性が現実のものとなるのは、慎重さ、倫理、そして謙虚さをもって行動したときに限られます。そして常に忘れてはならないのは、最も有効な気候対策とは、そもそも排出を生まないことだ、という事実です。
気候の味方としての海
地球表面の70％以上を占める海は、気候の調節において重要な役割を担っています。
海は毎年、人間活動によって排出される二酸化炭素（CO₂）の約4分の1を吸収し、地球温暖化の進行を抑えています。しかし、この炭素は地球規模の循環の一部であり、海による吸収は自然由来の排出とのバランスの中で成り立っています。そのため、海がより多くの炭素を取り込むようになると、海の化学的・生物学的なバランスが変化してしまうのです。
近年、気候目標の達成に向けて、海が本来もつ炭素吸収能力「ブルーカーボン」を強化しようとする取り組みが増えています。 さらに最近では、海洋ジオエンジニアリングと呼ばれる技術も議論の対象になってきました。
これはいったい何なのか。 本当に効果はあるのか。 そして、海にどのような影響を及ぼすのか。見てみましょう。
ブルーカーボンとは？
海藻藻場、海草藻場、マングローブ、塩性湿地、干潟は炭素循環の調整において重要な役割を果たしています。これらの生態系は光合成によって大気中の CO₂ を吸収し、その一部を生物の体内や海底の堆積物として、時には長期間にわたり固定します。また、豊かな生物多様性を育み、海岸を守り、汚染物質をろ過し、化学的なバランスを維持する機能も備えており、気候を調整するうえで欠かせない存在です。ブルーカーボンとは、こうした海洋・沿岸生態系によって吸収・固定される炭素のことを指します。
しかし、「ブルーカーボン生態系」は、地球上でも特に脅威にさらされている環境のひとつです。それらが破壊されると、長年蓄積されてきた炭素が放出され、気候を守る存在だったはずの生態系が、逆に排出源へと変わってしまいます。こうした生態系を保全することは、気候変動の影響を和らげ、生命がもつ本来の循環とバランスを支えるために不可欠なのです。
「炭素の吸収源（カーボンシンク）」と呼べるのか？
ブルーカーボンに関わるこれらの生態系は、しばしば「炭素の吸収源（カーボンシンク）」と表現され、大量の炭素を取り込み、正味の排出がないかのように語られることがあります。
しかし実際には、炭素は自然の循環の中を常に移動しています。 空気、水、土壌、そして生物のあいだを行き来するこの循環は、産業革命以前にはおおむねそのバランスが保たれていました。光合成によって吸収される炭素は、呼吸や分解、火山活動などによって放出される炭素と釣り合っていたのです。
海でも陸でも、炭素は最終的にはほぼ必ず大気へと戻ります。 そのため、これらを「吸収源」と呼ぶよりも、私たちの過剰な排出を一時的に緩和する”生命循環の調整役”と捉えるほうが、より実態に即しています。それらは、私たちが生み出したアンバランスを恒久的に埋め合わせたり、修復したりすることはできません。それでもなお、これらの生態系は地球規模の気候バランスにとって不可欠な存在です。
気候の安定に寄与し、生物多様性を支え、人為的な攪乱に対する環境のレジリエンス（回復力）を高めています。
プランクトン、海における主要な炭素ストック
長らくブルーカーボンの概念からは除外されてきましたが、プランクトン（植物プランクトンと動物プランクトン）は、海洋の食物連鎖において不可欠な存在であり、地球規模の炭素循環を調節するうえでも重要な役割を担っています。
植物プランクトンは光合成によって、毎年、地球上のすべての森林に匹敵する量の炭素を吸収しています。しかし、その炭素の大部分は長期的に蓄積されるわけではありません。海洋の食物連鎖を支える栄養源として使われ、表層での呼吸や分解によって比較的早く再循環します。
その一方で、有機物のごく一部は「生物ポンプ」によって深海へと運ばれ、炭素が数百年にわたって隔離されることもあります。このプロセスは量的には限られているものの、気候の安定にとって欠かせません。
しばしば「海の見えない多数派」とも呼ばれるプランクトンは、空気・水・生物圏のあいだで炭素を循環させ、海が“呼吸”する仕組みを支える、動的な存在です。
しかし近年の気候議論では、光合成と深海への輸送によって大量の CO₂ を固定できる“都合のよい炭素吸収源”として、プランクトンに過度な期待が寄せられることも増えています。
海洋ジオエンジニアリング：海洋生態系を改変する試み
こうした炭素の固定を強化するため、研究者や産業界では、海洋ジオエンジニアリング技術への関心が高まっています。海洋肥沃化から海洋のアルカリ化に至るまで、さまざまな手法が、海が持つ炭素隔離の潜在力を最大化し、人為的な温室効果ガス排出の影響を緩和することを目的として検討されています。
ブルーカーボンに関する海洋ジオエンジニアリングの主な手法
・海洋肥沃化
鉄などの栄養塩を特定の海域に投入し、植物プランクトンの増殖を促す手法です。光合成を通じて、CO₂の吸収量を増やすことを目的としています。
・海洋のアルカリ化
石灰岩やかんらん石（オリビン）などの鉱物を粉砕して海に加え、海水のpHを上昇させることで、CO₂をより多く吸収できるようにする技術です。
・人工湧昇（アップウェリング）
機械的なポンプを用いて、栄養塩に富む深層水を海面近くまで引き上げ、植物プランクトンの生産を活性化させる方法です。
・CO₂の直接注入
回収したCO₂を深海や海底下の地質構造に注入し、長期間にわたって貯留することを目指す構想です。
・有害藻類ブルーム（HABs）の生物学的制御
特定の捕食者を導入することで、有害な藻類の異常増殖を抑え、生態系のバランスを回復しようとする手法です。
・炭素の恒久的隔離
CO₂の溶解度を高めるため、マイクロバブル技術などを用いて表層海水を冷却し、より多くの炭素を水中に溶け込ませることを目指す方法です。
海洋ジオエンジニアリングが海の生きものに与える潜在的影響
近年の研究では、海洋生態系や生物多様性へのさまざまなリスクが指摘されています。
- 栄養塩循環や利用可能性のかく乱
海洋肥沃化などの手法は、栄養塩のバランスを崩し、循環の変化や、場合によっては「デッドゾーン（貧酸素域）」を生み出す可能性があります。 - 有害藻類の異常増殖
特定の栄養条件が整うことで、有害な藻類ブルームが発生・拡大するリスクがあります。 - 海洋酸性化
より多くのCO₂が海水に溶け込むと炭酸が生成され、pHが低下します。その結果、サンゴや貝類、炭酸カルシウムの殻を持つプランクトンが影響を受けやすくなります。 - 生物多様性の変化
生産性の低下や種構成の変化、生態系構造の改変が起こり、漁業資源を含む海の恵みにも影響が及ぶ可能性があります。 - 予期せぬ影響
生態系や気候における制御不能なフィードバック、生物多様性の喪失、さらには海洋によるCO₂除去（mCDR）戦略そのものが期待した効果を発揮しない可能性も指摘されています。
海洋ジオエンジニアリングにおける予防的アプローチ
これらの技術は、理論上は大量の炭素を隔離できる可能性があり、開発者によれば、温室効果ガス排出削減の取り組みを補完する手段になり得るとされています。
しかし、すでに明らかになっている影響や、今後明らかになる未知のリスク、さらに、貯留された炭素がどれだけ確実に、どれほど長く留まるのかを測定・保証する信頼できる方法が存在しない現状を考えると、大規模な実施は生物多様性や海洋生態系の安定性にとって大きなリスクを伴います。
また、こうした技術に頼ることは、「魔法の解決策」があるかのような幻想を生み出し、最も重要である排出源そのものを減らす努力から目をそらしてしまう危険性もあります。
いまだ慎重な法的枠組み
海洋ジオエンジニアリングについては、すでに国際的な枠組みの中で一定の規制が設けられています。
- 生物多様性条約（CBD）
2010年に、生物多様性に影響を及ぼすおそれのある多くのジオエンジニアリング活動に対してモラトリアム（法的な一時停止）を導入しました。例外として、小規模で、厳格な条件下にある科学研究のみが認められています。 - ロンドン条約・ロンドン議定書（1972年／1996年）
海洋施肥を目的とした物質や物体の海洋投棄を禁止しています。管理された科学研究に限り、例外的に認められています。 - 国家管轄権外区域の生物多様性に関する新条約（BBNJ条約、2023年）
国家の管轄を超える海域で、生物多様性に影響を与える可能性のあるあらゆる活動について、環境影響評価の実施を義務付けています。
これらの法的枠組みは、いかなる実験を行うにしても、慎重で、倫理的かつ透明性の高いアプローチが不可欠であることを示しています。
タラ オセアン財団は、予防原則の適用を重視するとともに、人為的な気候変動に直面する海洋生態系の管理における倫理的な課題について考え続けています。私たちは、海洋ジオエンジニアリングに関して、責任ある公平な意思決定を促すための重要な提言を行っています。
それは、海の健全性を守り、将来世代の幸福を損なわないためのものです。
陸域における炭素隔離
陸上での炭素隔離の最近の取り組みは、私たちに多くの重要な教訓を与えています。
植林、土壌への炭素貯留、あるいは直接空気回収（DAC）などは、これまで「有効な解決策」として紹介されてきました。しかし実際には、コストが高く、効果が限定的で、炭素循環の複雑さを十分に考慮できていない事例も少なくありません。
海と同様に、陸上の生態系もすでに、炭素が生物圏と大気の間を自然に循環する、ほぼ均衡の取れたサイクルの一部です。
人為的排出によって生じた炭素の過剰分を補うために「炭素を隔離しよう」とすることは、この循環を無理に操作することにつながり、結果が不確実で、ときに逆効果となる場合もあります。
実際、排出量の相殺を目的に造成された森林が、火災や伐採によって失われ、蓄えられていた炭素が再び大気中に放出された例もあります。また、導入や運用に必要なエネルギーを考慮すると、結果として炭素収支がマイナスになることが示されたプロジェクトもあります。
これらの事例が示しているのは、どのような炭素回収技術であっても、排出削減を本気で進める政策に取って代わることはできないという明確な事実です。
陸域・海洋を問わず、ジオエンジニアリングはあくまで補完的かつ限定的な手段として位置づけるべきであり、私たちの生産や消費のあり方を根本から転換することに代わる選択肢ではありません。
海を責任あるかたちで管理するために
技術的な側面を超えて、ジオエンジニアリングは根本的な倫理の問題を私たちに突きつけます。
私たち自身が生み出したアンバランスを正すために、自然のシステムをどこまで操作してよいのでしょうか。 実験を行う海域は誰が決めるのでしょうか、そして失敗した場合、そのリスクを誰が引き受けるのでしょうか。さらに、こうしたプロジェクトの恩恵と影響は、不均等に分配される可能性があります。
海洋生態系の健全性に強く依存している沿岸コミュニティは、とりわけ影響を受けやすく、負の影響が生じた場合、最初にその代償を払う存在となりかねません。
こうした背景から、深海採掘に対するモラトリアム（停止要請）と同様に、多くの関係者、そしてタラ オセアン財団は、大規模な介入に対する包括的なモラトリアムを求めています。
それは、実際の影響を十分に理解するまで、立ち止まるための時間です。科学的な不確実性と倫理的なジレンマは、慎重さ、謙虚さ、そして透明性を強く求めています。
持続不可能な私たちのライフスタイルを維持するために、海の生命維持プロセスを改変することは、自然や「いのち」と私たちがどう向き合うのかという、極めて根源的な問いを投げかけているのです。
ジオエンジニアリングと気候変動COP
COP28（2023年・ドバイ）以降、海洋ジオエンジニアリングをめぐる議論は国際的に加速しています。中には、これを気候危機に対する「切り札」のように捉える声もあります。しかしその考え方は、排出削減という本来最優先されるべき取り組みから、再び目を逸らしてしまう危険性をはらんでいます。
2024年に開催された生物多様性条約（カリ）、気候変動枠組条約（バクー）では、以下の点が特に強調されました。
- 科学に基づき、公平性を担保したガバナンス枠組みの必要性
- カーボン市場に後押しされる、時期尚早な実装への懸念
- 排出削減を補償（オフセット）よりも優先し続ける重要性
私たちは今、生態系を意図的に改変するという、いまだ十分に理解されていない領域に足を踏み入れようとしています。プランクトン生態系は、確かに大きな炭素の貯蔵庫ではありますが、同時に極めて動的で繊細な環境でもあります。そこでは複雑な生態学的相互作用が絡み合っており、私たちはまだその全貌を理解していません。
だからこそ、この分野においては、最大限の慎重さと謙虚さをもって向き合うことが不可欠なのです。
海洋ジオエンジニアリングに関する重要なポイント
- 海洋ジオエンジニアリングが安全であると示す科学的合意は、現時点では存在しません。
- 炭素をどれだけ、どのくらいの期間貯留できるのかを正確に評価できる、信頼性の高いカーボン会計手法は確立されていません。
- 不確実性が大きい以上、すべての海洋ジオエンジニアリングには予防原則を適用すべきです。
- パリ協定の目標達成には、2030年までに温室効果ガス排出量を40％削減する必要があります。補償（オフセット）よりも、まず排出を減らすことが最優先です。